AI検索でアクセスは減った？増えた？ 経営者250名に聞いて見えた、対策が進んでいない会社の共通点

AI検索でアクセスは減った？増えた？ 経営者250名に聞いて見えた、対策が進んでいない会社の共通点

著者：株式会社GuideRunner代表取締役　｜野田卓司　

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「うちのサイトのアクセス、AI検索のせいで減っているのだろうか？」

「減っていないなら、このまま放っておいて大丈夫なのだろうか？」

「そもそも、それはどこを見れば分かるのだろうか？」

AI検索の話題が増えるにつれて、こうした疑問を耳にする機会が増えました。私たちガイドランナーは、中小企業のマーケティング内製化（インハウス化）を支援しています。今回、「経営者は、AI検索の影響をどう感じ、何か対策をしているのか」を知りたくて、独自のインターネット調査を実施しました。

営業目的の記事ではありません。自社の「AI検索との距離」を考える材料として読み進めてください。

調査の概要

自社のAI検索の状況、答えられますか？

これ、意外と答えにくいですよね？

「AIの影響が気になる」と言いながら、何をどう見ればいいか分からないという経営者・担当者は、業種や規模を問わず多くいます。安心してください。一緒に見ていきましょう。

以下のうち当てはまるものはありますか？

• 「AI検索の影響で、うちのアクセスが減ったのか」を、数字で説明できない

• 「減っていない」と思っているが、根拠は感覚だけである

• 「AIO対策」「LLMO対策」という言葉を、人に説明できない

• アクセスの数字は見ているが、AI経由かどうかを分けて見たことがない

• 何か対策が必要だとは思うが、何から手をつければいいか分からない

1つでも当てはまった方は、この記事を最後まで読む価値があります。

目次：---------------------------------------------------------------

1. まず、全体像：最も多かった答えは「わからない」

2. 「減った」と感じた会社の6割は、すでに動いていた

3. 「わからない」会社は、何が分からないのか

4. 見落としやすい「変わらない」「増えた」の会社

5. なぜ「わからない」が生まれるのか（私たちの見立て）

6. 「わからない」から抜け出す、3つの見方

7. この調査の限界と、読むときの注意点

8. GuideRunnerでできること

9. まとめ

10. 筆者からのアドバイス

11. FAQ

    参考情報

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1. まず、全体像：最も多かった答えは「わからない」

「自社サイトへのアクセスが、AI検索の影響で減ったと感じますか」と聞いた結果です。

最も多かったのは「わからない」でした。「減った」と感じる企業は、問合せへの影響の有無を合わせて18.8%です。「減った」より「分からない」のほうが、約1.8倍多かったことになります。

なお、「その他」の12名（4.8%）は、全員が自由記述で「自社サイトを持っていない」という趣旨の回答でした。

次に、対策の状況です（複数回答）。

「対策している」は、業者依頼と自社内対応の重複を除くと21.2%です。ここで気になるのが、対策している人の中身でした。業者に依頼している人だけ（34.0%）よりも、自社内だけで対応している人（41.5%）のほうが多く、両方の人が24.5%でした（対策している53名を100%とした割合）。対策といっても、外部に任せているとは限らないようです。

2. 「減った」と感じた会社の6割は、すでに動いていた

私たちが最初に立てた仮説は、「危機感はあるが、対策は進んでいない会社が多いのではないか」というものでした。結果は、逆でした。

アクセスが「減った」と感じる企業（18.8%）に絞ると、次のとおりです。

動いている会社が、思っていたより多かったのです。「減った」と感じる企業の約8割（80.9%）は、対策している、または検討中でした。

ただし、「何を対策すればいいかわからない」が14.9%ある点も見逃せません。危機感があっても、「何をすればいいか」で止まっている会社が、動いている会社の中にも一定数いるということです。

3. 「わからない」会社は、何が分からないのか

一方、最多の「わからない」と答えた企業（34.0%）は、まるで違う様子でした。

対策をしている会社は、わずか2.4%でした。「減った」と感じる企業の61.7%と比べると、大きな開きです。

さらに注目したのは、言葉の壁です。「AIO対策、LLMO対策という言葉がわからない」と答えた人は全体の13.2%でしたが、その82%は、アクセスへの影響も「わからない」と答えた人たちでした。状況が見えていないことと、言葉が届いていないことは、同じ人たちに重なっているのです。

また、「わからない」の割合は、年代で見てもあまり偏っていませんでした。30代29%、40代47%、50代34%、60代36%、70歳以上29%と、どの年代でも3割前後から4割台です。「若い人は分かっていて、年配の経営者は分からない」という話ではなさそうです。年代別の人数は39〜73名と少ないため、傾向の目安として見てください。

4. 見落としやすい「変わらない」「増えた」の会社

ここで、ニュースリリースでは触れていない部分を見てみます。アクセスの実感の向きごとに、対策状況を並べると、次のようになりました。

2つのことが見えます。

① 「増えた」と感じる会社も、半数近くが対策している。

 「むしろ増えた」と感じる企業（29名）の44.8%が、すでに対策をしていました。減ったと感じる会社だけが動いているわけではありません。ただし、「対策したから増えた」のか、「増えているから対策を進めている」のかは、この調査では分かりません。

② 「変わらない」と感じる会社の半数は、特に何もしていない。 

「変わらない」（30.8%）は2番目に多い回答ですが、その53.2%が「特に何もしていない」と答えています。影響を感じていないから動かない、というのは自然な判断です。一方で、その「変わらない」が、実際に数字を見たうえでの判断なのか、なんとなくの感覚なのかは、この調査からは分かりません。

そして、実感があるかないかで分けると、差がはっきりします。「減った」「変わらない」「増えた」のいずれかを答えた企業（61.2%）では、33.3%が対策をしていました。「わからない」企業は2.4%です。約14倍の差です。

つまり、分かれ目は「危機感の大きさ」だけではなく、「自社の状況が、ひとまず見えているかどうか」にあるように見えます。ただし、これは相関です。対策をしている会社ほど、状況を確認する機会が多く、結果として「分かる」ようになっている可能性もあります。

5. なぜ「わからない」が生まれるのか（私たちの見立て）

ここからは、データそのものではなく、私たちの見立てです。今回の調査では、理由までは聞いていません。私たち自身の経験から、次の3つが背景にあるのではないかと考えています。

① AI経由のアクセスは、いつもの数字に出にくい。

 私たちの自社サイトでは、GA4で確認できるAIサービス経由のアクセスは、2026年1月以降の累計でもChatGPT、Copilot、Gemini、Perplexityを合わせて15セッションでした。一方、Google検索の「生成AI機能」での表示回数は、2026年8月の118回から9月の365回へ、約3.1倍に増えました（比較条件は8/2〜8/31と9/1〜9/30の各30日。Search Consoleのベータ版レポートの「表示回数」で、クリックや流入とは別のものです）。AIの回答に表示されても、ユーザーがリンクを押さなければ、アクセスの数字には現れません。アクセス数だけを見ていても、AI検索の影響は分かりにくいのです。

② 計測が整っていないと、見たくても見えない。

 私たち自身、2026年9月のサイトリニューアル後、しばらくGA4が正しく計測できていない期間がありました。その期間の数字は、あとから取り戻せません。経営者や担当者が「分からない」と感じるのは、怠慢ではなく、見るための土台が整っていないだけ、ということも多いはずです。

③ 言葉が届いていない。

 先ほどのとおり、「AIO・LLMO対策」という言葉が分からない人の大半は、影響も「分からない」と答えています。言葉を知らなければ、検索して調べることも、誰かに相談することも難しくなります。

私たちも、AI検索対策に取り組む前は、同じように「分からない」状態からのスタートでした。

6. 「わからない」から抜け出す、3つの見方

では、どうすればいいのか。私たちが自社でも、お客様の支援でも大切にしているのは、次の3つです。細かい進め方は、項目名にとどめます。

ステップ1　AIに、自社のことを聞いてみる

 ChatGPTやGeminiなど、複数のAIに自社名を入れて、「どんな会社か」を聞いてみます。AIの中で自社がどう見えているかを知るところから始めます。具体的な質問は、別の記事「ChatGPT・Gemini・Claude・Copilotに『自社について』聞いてみたら、意外な落とし穴が見つかった」で公開しています。

ステップ2　「どこを見るか」を決める

 アクセス数だけでなく、AI検索の影響を見られる場所を、いくつか決めます。たとえば、Search Consoleの「生成AI機能」の表示回数（ベータ版）、GA4でのAIサービス経由のアクセス、社名での検索、お問い合わせ時の「どこで知りましたか」などです。1つの数字で判断しないことが大切です。

ステップ3　記録して、月に1回、見比べる

 見る場所を決めたら、同じ条件で記録し、月に1回、前の月と見比べます。「分からない」を「減っていない」「増えている」「まだ判断できない」のどれかに変えるのが目的です。「まだ判断できない」も、立派な答えです。

この3つを回すことで、「なんとなく不安」から、「数字で説明できる」状態に近づいていきます。

7. この調査の限界と、読むときの注意点

この調査は、次の点に注意して読んでください。

• 回答数が限られている。 

  全体は250名です。「むしろ増えた」（29名）、「アクセス数は減ったが問合せは増えている」（14名）など、人数の少ない区分では、割合が大きく動きやすい点に注意が必要です

• 「アクセスが減った」は、実際の数字ではなく本人の実感である。 

  実際にアクセスが減っているかどうかは、確かめていません

• 「対策している」の中身は聞いていない。 

  何をしているのか、効果が出ているのかは、分かりません。AIO・LLMO対策の捉え方は、回答者ごとに違う可能性があります

• 相関であって、因果ではない。

  実感がある会社ほど対策している、という関係は見えますが、実感があるから対策するのか、対策したから実感があるのかは、言い切れません

• サイトを持たない回答者が含まれる。

  「その他」の12名は自社サイトがないと回答しており、全員が「特に何もしていない」を選んでいます。この12名を除くと、全体の「特に何もしていない」は36.6%です

• 矛盾した回答が1件含まれる。

  対策の質問で、ほぼすべての選択肢（「業者に依頼」と「特に何もしていない」の両方を含む）を選んだ回答が1名あります。この1名を除いても、「減った」と感じる企業の対策実施率は60.9%（61.7%から0.8ポイント差）で、傾向は変わりません

• 複数回答である。

  対策の質問は複数回答のため、割合を足しても100%にはなりません

• 調査対象は、パネルの職業区分が「会社経営（経営者・役員）」の回答者である。

  従業員規模や業種は、この回答データには含まれていません【要確認：リリースの「中小企業経営者」の根拠（従業員数のスクリーニング有無）】

• 日本の中小企業全体を代表するものではない。

  インターネット調査の結果です

私たちは、この調査を、1つの手がかりとして受け止めています。

8. GuideRunnerでできること

株式会社GuideRunnerは、独自メソッド「上昇マーケティングOS」（商標登録第7065487号）に基づき、AIO・LLMO対策を含めた企業のマーケティング内製化を支援しています。「AI検索の影響が分からない」「何から見ればいいか分からない」といったお悩みに対しては、現状の把握から、見る指標の設計、定点観測の定着までを一気通貫でサポートしています。

GuideRunnerの上昇マーケティングOS®とは？

「上昇マーケティングOS」は、当社代表の約20年にわたる企業マーケティング支援の経験を体系化した独自メソッド（商標登録第7065487号）。

マーケティングの課題は、外部への「外注」だけでは解決しません。プロジェクトが終わった瞬間、ノウハウもお金も自社に残らないためです。上昇マーケティングOSは、マーケティング未経験者であっても社内で育成し、マーケターとして活躍できる仕組みをつくる「インハウスマーケティング（内製化）」支援によって、この課題を解消します。

9. まとめ

• 「自社サイトへのアクセスが、AI検索の影響で減ったと感じるか」で最も多かったのは「わからない」（34.0%）。「減った」と感じる企業（18.8%）のほぼ2倍

• 「減った」と感じる企業の61.7%は、すでに対策している。「特に何もしていない」は8.5%

• 「わからない」企業で対策している割合は2.4%。45.9%は「特に何もしていない」、31.8%は対策の言葉自体が分からない

• 「増えた」と感じる企業も44.8%が対策しており、「変わらない」と感じる企業の53.2%は特に何もしていない

• 実感がある企業（減った・変わらない・増えた）で対策している割合は33.3%、「わからない」企業は2.4%で、約14倍の差

• 「分からない」の背景には、AI経由のアクセスが数字に出にくいこと、計測の土台が整っていないこと、言葉が届いていないことがあると考えている

• 抜け出すには、「AIに自社を聞く」「どこを見るかを決める」「記録して月に1回見比べる」の3つが大切

• この調査は人数が限られ、実感の調査であり、相関であって因果ではない。1つの手がかりとして読んでほしい

10. 筆者からのアドバイス

11. FAQ

Q1. この調査は、どのような方を対象にしていますか？ A. 全国の会社経営者・役員250名です。2026年10月16日に、インターネット調査として実施しました。

Q2. AI検索の影響でアクセスが「減った」と感じている会社は、どのくらいありますか？ A. 「アクセス数が減ったと感じる（問合せも減った）」が13.2%、「アクセス数は減ったが問合せは増えている」が5.6%で、合わせて18.8%でした。最も多かったのは「わからない」（34.0%）です。

Q3. 「減った」と感じる会社は、対策を進めているのですか？ A. 調査では、61.7%が、AIO・LLMO対策を業者に依頼、または自社内で対応していると答えました。検討中を含めると、80.9%です。

Q4. 「わからない」と答えた会社は、何も対策していないのですか？ A. 対策していると答えたのは2.4%で、45.9%は「特に何もしていない」、31.8%は「AIO対策、LLMO対策という言葉自体がわからない」と答えました。

Q5. 「アクセスが変わらない」なら、対策は不要ですか？ A. 調査からは、そうとも、そうでないとも言えません。「変わらない」と感じる会社の53.2%は特に何もしていませんが、その実感が数字に基づくものかは分かりません。AI経由のアクセスは数字に出にくいため、アクセス数以外の指標も見ることをおすすめします。

Q6. AI検索の影響は、どこを見れば分かりますか？ A. 1つの数字では判断できません。たとえば、Search Consoleの「生成AI機能」の表示回数（ベータ版）、GA4でのAIサービス経由のアクセス、社名での検索、お問い合わせ時の「どこで知りましたか」などを組み合わせて見ます。ただし、AI経由のアクセスは、私たちの自社サイトでも累計15セッションと小さく、アクセス数だけでは捉えにくい点に注意してください。

Q7. 対策は、業者に頼まないとできませんか？ A. 調査では、対策している企業の中で、自社内だけで対応している割合（41.5%）が、業者依頼だけの割合（34.0%）より多くなりました。必ずしも外部に任せる必要はありません。ただし、「何をすればいいか」が分からないまま進めるのは難しいため、まず自社の状況を見ることをおすすめします。

Q8. AIO対策・LLMO対策とは、何ですか？ A. 生成AIの回答に、自社の情報が正しく引用・言及されるための対策のことです。調査では、この言葉自体が分からないと答えた人が13.2%いました。詳しくは、当社の別の記事「同じ社名の会社があるとAIは混乱している事実」でも、AIO対策・LLMO対策・GEO対策・AEO対策の違いを整理しています。

Q9. 「サイトがない」場合は、どうすればいいですか？ A. 今回の調査では、自社サイトを持たない回答者が12名（4.8%）いました。サイトがなくても、会社名や事業内容がWeb上でどう見えているかは、AIに聞くことで確認できます。

Q10. 具体的な進め方は、どこで学べますか？ A. 当社のAI活用マーケティング研修でお伝えしています。詳しくは、案内ページ（準備中）をご覧ください。

参考情報

［1］株式会社GuideRunner「AI検索（AI Overview）が自社サイトへのアクセスに与える影響」に関するインターネット調査（2026年10月16日、全国の会社経営者・役員250名、自社調査）

［2］株式会社GuideRunner ニュースリリース「自社がAI検索にどう見られているか、中小企業の34%が『わからない』― その3割以上は、対策の言葉（AIO・LLMO）すら知らない事実。GuideRunner調査」（2026年10月19日）

［3］株式会社GuideRunner 自社サイトの計測（Google Search Console「生成AI機能」レポート（ベータ版）、Googleアナリティクス4。比較期間は2026年8月2日〜31日と9月1日〜30日、自社計測）

※本記事で紹介した調査結果は、株式会社GuideRunnerが独自に実施したインターネット調査によるものです。日本の中小企業全体を代表するものではありません。

※「アクセスが減ったと感じる」は回答者の実感であり、実際のアクセス数を確認したものではありません。 ※本記事は、特定の企業やサービスの優劣を断定する意図はありません。

※本記事の作成にあたり、文章の一部生成に生成AI（Claude）を活用しています。

※上昇マーケティングOS®は株式会社GuideRunnerの商標登録名称です。